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電子レンジの事故防止：NITE・国民生活センター・消費者庁の情報

NITEが公表した調理家電事故（2020～2024年に515件）や、国民生活センターに寄せられた電子レンジ事故の相談521件の事例と、公的機関が示す予防のポイントをまとめます。

更新 2026-10-12 / 編集：AI Mediaz

NITE：調理家電の事故は2020～2024年に515件

NITE（製品評価技術基盤機構）は2025年9月25日、2020～2024年の5年間に通知された調理家電の事故が515件、そのうち火災事故が388件（約75%）だったと公表しました。製品別では電子レンジとIHこんろが多く、原因別では使用者の誤使用・不注意が関係するものが約4割と最も多いとしています。

電子レンジの事例として、アルミホイルで包んださつまいもをレンジ加熱して発火した再現実験や、レンジ加熱のつもりでグリル（ヒーター）加熱を選んでしまい、食品にかけた布が発火した事例が紹介されています。

国民生活センター：電子レンジの事故の相談521件

国民生活センターは2026年3月25日、2020年4月から2025年12月までの5年9カ月に、電子レンジ使用中の発煙・発火などの事故に関する相談が521件寄せられたと公表しました。加熱しすぎによる発煙・発火、少量の食品の過熱、出口カバーに付いた食品かすからの発煙、飲み物の突沸、卵の破裂などの事例とテスト結果を示しています。

公的機関が示す予防のポイント

レンジ加熱（マイクロ波）とヒーター加熱の違いを理解し、加熱前にモードとタイマーの設定を確認する（NITE）
アルミホイルや金属の容器をレンジ加熱しない（NITE）
庫内やドアの内側の食品かすをこまめに掃除する（NITE・国民生活センター）
加熱時間は食品の表示やレシピに従い、使える容器は加熱方法ごとに取扱説明書で確認する（国民生活センター）
調理以外の目的に使わない（国民生活センター）
発煙・発火したら運転を止めて電源プラグを抜き、ドアを開けずに様子を見る（国民生活センター）

リコール情報と相談窓口

使っている機種がリコール対象かどうかは、消費者庁のリコール情報サイトやNITEの製品事故検索ツール「NITE SAFE-Lite」で調べられます。製品の不具合や事業者とのトラブルは、消費者ホットライン（188）で最寄りの消費生活センターなどを案内してもらえます。修理・点検は購入した販売店やメーカーの窓口に相談してください。